老後の生活にはどれ位かかるかわかってますか?
老後の不安って、ほぼお金の心配ではないですか?
もちろんお金がたくさんあって寝たきりの生活は望みませんが….。
必要なお金は、どれ位のレベルの生活をするかでもちろん違ってきま
す。
僕は、質素に暮らしていければいいと思っています(ホンネはどうなんで
しょう?ホントは贅沢に暮らしたいのに、今の状況からそう言っているよ
うな気もしますが)。
目次
平均的な生活費
これも総務省の「家計調査」のデータを参考にしています。項目
を見ていただけばわかりますが、総支出額となっています。
どういう世帯の平均かと言いますと、世帯主が60歳以上の無職世
帯の平均生活費です。
人によっては住居費や教育費が様々ですので、あくまでも目安と
して自分の生活費と比べてみてください。
| 食費 | 60,869円 |
| 住居費 | 16,158円 |
| 水道光熱費 | 21,042円 |
| 家具・家事用品 | 9,788円 |
| 被服等 | 6,940円 |
| 保健医療費 | 14,635円 |
| 交通・通信費 | 26,825円 |
| 教育・教養娯楽費 | 25,968円 |
| 交際費 | 28,749円 |
| その他支出 | 28,511円 |
| 合計 | 239,485円 |
いかがですが?
この程度の生活費であれば、そんなに騒ぐほどではない気がしま
せんか?
僕の場合ですと、まず住宅ローンがこんなもんでは済みません。
もう教育費はかからないのですが、当時のローン、いわゆる借金
の一つですね、これがあり他にも借金があるので、あまり参考に
なりませんし気休めにもなりません。
やはり不安だらけです。
まずは、自分の現在の生活状況を知った上で、問題なければ普通
に生活していけばいいと思いますし、先行き不安であれば今から
準備した方がいいかも知れません。
住居にかかる費用
住居費は、住居の形態によって大きく異なります。また、固定資
産税は住む地域や、 建物の材質などでも変わります。
自分の状況を正しく把握しておきましょう。ここでは、老後の期
間を25年とした場合の 参考例としています。
■家、土地ともに自己で所有する場合の支出額
固定資産税・都市計画税、および家屋の修繕費用が主な費用とな
ります。
参考例ですが、固定資産税と都市計画税が、土地・家屋合わせて
年20万円。 修繕費用が、10年ごと(25年で2回)に200万円とする
と、 老後に必要な住居費＝20万円×25年＋200万円×2回＝900万円。
以上は、維持費用ですね。そうです、これはローンを完済してい
る人のパターンです。
僕の場合は、田舎なので固定資産税・都市計画税は10万円もいき
ませんし、修繕費用まで頭がまわってません。
ローンは何歳で何年のローンを組んだかで大きく変わってきます
が、僕の場合は30年だか35年ローンで、とにかく75歳くらいまで
付きまとってきます。
つまり維持費用+ローンの月返済額×12ヶ月×残りの年数(僕は10
年とします)。
以上が持ち家の場合の住居費用となります。
女房と2人になったら他の選択肢もあるかも知れませんが、ここで
家族5人が暮らした歴史があるので、今のところ手放す気はありま
せん。
■分譲マンションに住む場合の支出額
固定資産税・都市計画税、管理費・修繕積立金が主な支出です。
(参考例）固定資産税と都市計画税が、土地・家屋合わせて年15万円。
管理費・修繕積立金が、毎月3万円とすると、老後に必要な住居費
＝15万円×25年＋3万円×12×25年 ＝1,275万円。
これも自己所有の方同様、ローンの残があればプラスとなりま
す。
■賃貸住宅に住む場合の支出額
毎月支払う家賃 × 12ヵ月プラス2年ごとの更新料(契約書に明記し
てれば避けられず、金額は家賃１ヶ月～２ヶ月分くらい)。
（参考例）家賃が月10万円、更新料が1回20万円（25年で12回）
とすると老後に必要な住居費＝10万円×12ヵ月×25年＋20万円
×12回=3,240万円。
■高齢者施設に住む場合の年間支出額
有料老人ホームなど高齢者向け施設の利用料は施設によって異な
り、健康状態や要介護度によっても変わってきます。
有料老人ホームの場合、入居時に支払う「入居一時金」と、毎月
支払う「利用料」が必要なのが一般的。入居一時金は、数百万円
程度の、数千万円のもの、中には1億円以上するものまでありま
す。 それくらいのお金があれば、僕も選択肢に入れるでしょう
ね。医者が常駐とか、高額なところはホントすごいですよね。
毎月の利用料は、食費や水道光熱費、管理費などで構成され、医
療費や介護費用がかかれば、毎月の出費はさらに大きくなりま
す。
例えば、「入居一時金に2,000万円、毎月の利用料が20万円」と
いう物件に20年居住した場合、トータルで6,800万円のお金が必
要ということですね。
「入れる金はあるけど自分の家がいいから、そんなとこ行かねー
よ!」って言ってみたいです。
医療にかかる費用
一般的に、年齢を重ねると医療費が増えることは、いたしかたな
い事だと思いますし、入院日数も長くなるかも知れません。
ちょっと古いデータですが、厚生労働省の「平成22年度 医療費
の動向」によると、70歳以上の医療費は年間 79.3万円となってい
ます。
月額に換算すると 6.6万円くらいです。この金額は、医療機関が
行った医療行為にかかる実際の費用で、患者が実際に負担するの
は、70歳以上の場合1割（高所得者は3割）ですので7,000くらい
ですね(高所得者は20,000円くらいですね。70歳までは3割負担で
す。
また、「高額療養費制度」という制度があり、毎月の負担の上限
が決まっています。一般の（所得が高くも低くもない）70歳以上
の場合、外来だけなら 1.2万円、入院した場合でも 4.4万円です。
これを超えて支払った場合は、その超過分は還付されます。
ただ、差額ベット代や保険適用外の治療、食費や水道光熱費など
は、高額療養費による還付の対象にはなりません。
重い病気で特別な治療をした場合や、長期療養をした場合は、自
己負担額も大きくなります。
介護費用
自分の事はさて置き、親や身内で介護が必要になる場合を想定し
ておいたほうがいいと思います。
介護が必要になった場合、ヘルパーさんに介護を依頼したり、施
設を利用したりする必要が出てきます。この場合の費用も頭に入
れておく必要があります。
介護費用には様々な種類があり、ヘルパーさんの人件費や各種用
具の購入・貸与、更には住宅改修の費用なども入ってきます(バリ
アフリー化ですね)。
これらの支出があった際、条件を満たせば介護保険制度から給付
が受けられます。ただし給付には要介護のレベルによって上限が
設定されており、それを超えた部分は全額自己負担となります。
いずれにせよ準備が必要です。医療保険同様、保険だけではまか
なえないことなど、想定外のこともある程度想定しておかなけれ
ばならないですね。やはりお金は大事ですね!
介護保険制度は、生命保険文化センターの「平成24年度 生命保
険に関する全国実態調査」のデータによると、世帯主または配偶
者が要介護状態となった場合の、「公的介護保険の範囲外の費用
に対して必要と考える月々の費用」の平均は17.2万円となってい
ます。
必要資金の分布をみると、「10～15万円未満」が29.1％と最も多
く、次いで「20～25万円未満」の20.3％、「15～20万円未満」
10.6％の順となっています。
これが毎月発生することを考えれば恐怖です。しかし、僕は立ち
向かいます。これ以上のことを、僕はこれまでに与えられてき
て今があるからです。
介護費用につきましては、あらためてページを作成いたし情報を
共有したいと思います。
